ハイブリッド型オフィスへの移行

「多くの社員が、リモートワークやハイブリッドワークの環境に長期的に移行したいと考えている。」という意見を最近よく聞きませんか？

このニッチな記事を読んでいるあなたは、おそらくこのような考え方を少しは理解していると思います。実はそれはあなただけではありません。私たちは、米国の企業オーナー、CEO、C-suite のメンバー約 2,000人を対象に、オフィスへの回帰に向けた雇用者の準備状況を調査しました。

ハイブリッド・オフィスへのプレッシャーがかかっているのは、自分の企業だけなのでしょうか？

87^%

「他の雇用者がより柔軟性の高い、あるいは完全なリモートポジションを提供し始めたことによる、圧力を感じる。」と答えた回答者は 87% でした。

５人のうち２人の回答者

現在全面的または部分的な柔軟なリモート勤務体系を提供することを計画しているビジネスリーダーは、コロナ禍の前には、完全にオフィスにいるスタッフまたは一部の社員のみに、リモート勤務の選択肢を提供していました。

１0人のうち９人の回答者

雇用主は、社員からの「リモートまたはハイブリッドの職場環境に長期的に移行したい」というプレッシャーを感じていると報告しています。

そうです、このような状況はあなたにだけ起こっているのではありません。実際、調査回答者の 10 人に 9 人が、リモートワークやハイブリッドワークの環境を恒久的に導入すべきだという希望を社員から感じていると答えています。そして、そのような期待が高まっているのは社内だけのものではありません。調査回答者の 87％は、他の雇用主がより柔軟な働き方や完全なリモートポジションを提供し始めていることから、外部からのプレッシャーをも感じていることを認めています。

では、どうすれば従業員をオフィスに復帰させることができるのでしょうか？それは簡単です。何日かは家からの仕事ができるようすればよいのです。信じられないかもしれませんが、多くの社員は実際にオフィスへ復帰したいと考えています。従業員の視点から行った同様の調査では、43％がハイブリッド型を支持し、17％がフルタイムでオフィスに戻る準備ができていると回答しています。では、完全なリモート環境からハイブリッド環境に移行するにはどうすればよいのでしょうか。

柔軟な勤務体系に対する従業員からの期待への対応状況

すでに計画を作成し、社員へ伝えている	60%

現在計画を立案しているところである	35%

まだ計画を立てておらず、社員へも伝えていない	4%

特に計画をたてる予定はない	<1%

その他	<1%

今回の調査結果によれば、計画立案と社員とのコミュニケーションが重要だということに異論をはさむ人はいないでしょう。2,000 人の回答者のうち、60% がすでにリモート勤務を希望する社員に対する計画立案済みで、社員とコミュニケーションもとっています。そして残りのうち 35% もすでに同様の計画に着手しています。

まだ計画の初期段階であれば、社員から提案や懸念事項を募ることも検討できるでしょう。大切なのは、誰がいつオフィスにいなければならないかを明確にした計画を立てることです。では、社員はどのくらいの頻度で通勤することになるのでしょうか？　世論調査によると、ほとんどの企業での期待値は、週1回（30％）、または週2〜3日（46％）という結果でした。

社員が円滑なコミュニケーションと協業体制を維持するために、オフィスにいる必要があると雇用主が考える日数

週に 2～3 日	46%

週に 1 日	30%

月に 2~3 日	15%

週に 5 日	5%

月に 1 日	2%

オフィスにいる必要があるとは全く思わない	1%

このデータを別の角度から見ると、約半数の人が「週 1 日以下のオフィス出勤」に賛成しています。

月に 0～4 日	48%

リモート勤務者と非リモート勤務者の生産的な協業を可能にするために、企業が考えているオフィスのレイアウト変更

遠隔地のスタッフが参加しやすいように、会議室のレイアウトを変更する	59%

ビデオ会議室を追加する	55%

従業員が共有するホットデスクやオープン・エリア座席数を増加する	50%

既存の部屋のビデオ会議設備を強化する	47%

従業員の入れ替わりに備えて、すべて、またほとんどデスクを共有する（ホットデスク）	42%

オーディオ機器の機能を向上させ、共有スペースでの通話を可能にする	41%

リモート協業に関し、成功事例などのトレーニングセッションを開催する	32%

異なる場所で、同じ仕事環境を

企業が来年以降に、従業員のホームオフィス構築のため金銭的支援を増やす可能性が高い、と回答した製品

	セキュリティ・ツールおよびソフトウェア	74%
	コンピュータ・ハードウェアと周辺機器	63%
	インターネット/WiFi 用ハードウェア	61%
	データ・ストレージ	60%

過去 1 年間に企業側が従業員のリモート設定のために提供した製品

	ラップトップ	82%
	コンピュータ用モニター	51%
	キーボード / マウス	41%
	ラップトップ用ドッキングステーションまたは USB ハブ	38%
	デスクチェアなどのオフィス家具	37%
	外部接続用追加モニター	34%

社員が複数のオフィスを行き来している場合は、両方のオフィスが提供する IT インフラをアップグレードする時期かもしれません。企業側はホームオフィス用に、セキュリティツールとソフトウェアのアップグレード（74％）、コンピュータのハードウェアと機器のアップグレード（63％）を予定していると回答しています。また、インターネット／WiFi ハードウェアの買い替えを予定している人も過半数に達しています（61％）。平均して、企業はすでに従業員の作業環境に約 400 ドルを投資しています。

一方本社では、遠隔地の社員が参加しやすいように会議室のレイアウトを変更したり（59％）、共有のホットデスクやオープン・エリアの座席を追加したり（50％）しています。オープン・エリアといえば、それを実現するためにはドッキングステーションに投資する必要があります。共用ワークスペースやハイブリッド・オフィスの構築についてはこちらをご参照ください。

推奨される Plugable 製品

デュアルディスプレイ・ユニバーサル・ドッキングステーション（UD-3900）
USB 3.0 デュアルディスプレイ・ドッキングステーション（UD-6950H）
Thunderbolt 3 ドッキングステーション、60W ホスト PC 充電機能付き (TBT3-UDV)

オフィス全体でこれらの機器使用をご検討の場合は、数量割引価格での販売が可能なことがあります。sales@plugable.comまでメールでお問い合わせください。

コミュニケーション、期待値、技術の3つの要素

企業トップの持つ、遠隔地で仕事をしている社員が、下記のような仕事ではない活動をしているのではないかという疑念

	Binge-watching TV/Netflix	64%
	ビデオゲーム	52%
	就業時間中の睡眠	43%
	寝坊／時間通りに仕事を始めない	33%
	仕事に不必要な外出	30%
	仕事中のネットショッピング	26%
	家族・友人との長電話	26%
	仕事中にアルコールを飲む	24%

リモートワークに関し、雇用主が最も懸念する社員のタイプ

	新入社員（仕事経験が初めての社員）	61%
	最近採用された社員	48%
	子供たちが在宅中に働く社員	46%
	配偶者など他の大人と一緒に働く社員	32%
	定年間近の社員	30%
	管理職	18%

経営陣がリモートで働く社員に懸念を抱くのは当然のことでしょう。チームと一緒に仕事をし、彼らが積極的に活動しているのを見慣れていると、彼らが次のプロジェクトに取り組んでいるのか、それとも Netflix を見ているのかわからず、困惑することがあります。しかし最近のレポートによれば一方で、従業員はかつてないほどストレスと過労にさらされており、従業員とビジネスリーダーの間に感覚のズレが生じていることが示唆されています。明確なコミュニケーション手段を確立し、リモート勤務者に期待することを明確化することで、双方の信頼関係を築く必要があります。

最後に、テクノロジーは贅沢品ではなく、ビジネスの必需品です。社員が自宅でもオフィスと同じように生産性を上げられるように、ドッキングステーションや追加のモニター、様々な周辺機器を提供するのを忘れないでください。

ハイブリッドオフィス環境の PC 周辺機器について何かご質問がある場合は、どうぞお気軽に nihongo@plugable.com までご連絡ください。Plugable 社日本語担当者がご相談にのります。